JPMザ・ジャパン・ベストアイディア – 野村證券マーケット情報

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JPMザ・ジャパン・ベストアイディア 追加型投信/国内/株式

お申し込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。



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ファンドの特色

1

ファンドは、マザーファンド(注)を通じて日本の株式を実質的な主要投資対象として運用を行い、信託財産の中長期的な成長をはかることを目的とします。

  • 日本の産業構造が変化していく中で、利益成長性が高く、株主を重視した経営を行っており、かつこれらの状況を市場が株価に織り込んでいない企業に、積極的に投資を行います。
  • (注)GIMベストアイディア・マザーファンド(適格機関投資家専用)

2

銘柄の選定は、運用チームが行う企業取材に基づくボトムアップ・アプローチ方式で行い、様々な投資機会を捉えつつ、リスク要因も考慮しながらファンドを構築します。

  • ボトムアップ・アプローチとは、経済等の予測・分析により銘柄を選定するのではなく、個別企業の調査・分析から銘柄の選定を行う運用手法です。
  • 企業取材とは、企業訪問、企業来訪、電話取材等を通じて、企業の情報を得ることをいいます。

3

ファンドのベンチマークは、TOPIX(配当込み)とします。

  • ファンドは、中長期的にベンチマークを上回る投資成果の実現を目指しますが、ベンチマークを上回ることを保証するものではありません。ベンチマークとは、ファンドの運用成果を測る際に比較の基準とする指標のことをいいます。

投資リスク

当ファンドは、国内の株式を主な投資対象としますので、株式市場、その他の市場における価格の変動により、保有している株式等の価格が下落した場合、損失を被る恐れがあります。
基準価額の変動要因には、株価変動リスク、銘柄選定方法に関するリスク、流動性リスクなどがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者に帰属します。投資信託は元本保証のない金融商品です。投資信託は預貯金と異なります。

お申込みメモ

購入単位

一般コース:1万口以上1口単位または1万円以上1円単位
自動けいぞく投資コース:1万口以上1口単位または1万円以上1円単位
詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

購入価額

当初申込期間:1口当たり1円とします。
継続申込期間:購入申込日の基準価額とします。

換金単位

販売会社が定める単位とします。

換金価額

換金申込日の基準価額とします。換金時に手数料はかかりません。

換金代金

原則として換金申込日から起算して5営業日目から、販売会社においてお支払いいたします。

申込締切時間

原則として午後3時までとします。ただし、販売会社によっては受付時間が異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

購入の申込期間

当初申込期間:2018年7月9日から2018年7月23日までとします。
継続申込期間:2018年7月24日から2019年9月12日までとします。継続申込期間は、その満了前に有価証券届出書を提出することによって更新される予定です。

信託期間

2018年7月24日から2028年12月14日(休業日の場合は翌営業日)までです。(設定日は2018年7月24日です。)

決算日

毎年12月14日(休業日の場合は翌営業日)です。

収益分配

毎年1回の決算時に委託会社が分配額を決定します。ただし、必ず分配を行うものではありません。

課税関係(個人の場合)

課税上の取扱いは、「公募株式投資信託」となります。
2018年4月末現在、普通分配金が配当所得として、換金(解約)時および償還時の差益(譲渡益)が譲渡所得として、それぞれ20.315%(所得税15%、復興特別所得税0.315%、地方税5%)の税率が適用され、課税されます。税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。

当ファンドに係る費用

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料

購入代金(注)に応じて、購入金額(購入申込日の基準価額(当初申込期間は1万口当たり1万円)×購入口数)に以下の手数料率を乗じた額とします。

ご購入代金(注) ご購入時手数料率
1億円未満 3.24%(税抜3.0%)
1億円以上5億円未満 1.62%(税抜1.5%)
5億円以上 0.54%(税抜0.5%)
  • (注)購入代金=購入口数×基準価額+購入時手数料(税込)

信託財産留保額

かかりません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用(信託報酬)

日々のファンドの純資産総額に対して年率1.782%(税抜1.65%)がファンド全体にかかります。

その他の費用・手数料

「有価証券の取引等にかかる費用※」「信託財産に関する租税※」「信託事務の処理に関する諸費用※」「ファンドに関し委託会社が行う事務にかかる諸費用※」「その他ファンドの運用上必要な費用※」「ファンド監査費用(純資産総額に対して年率0.0216%(税抜0.02%)、上限年額324万円(税抜300万円))」「目論見書、運用報告書等の開示資料にかかる事務費用等(純資産総額に対して上限年率0.0864%(税抜0.08%))」

  1. 運用状況等により変動し、適切な記載が困難なため、事前に種類ごとの金額、上限額またはその計算方法等の概要などを具体的に表示することができないことから、記載していません。

ファンドの費用の合計額は、ファンドの保有期間等により変動し、表示することができないことから、記載していません。

ご購入の際は、「投資信託説明書(交付目論見書)」および「目論見書補完書面」を必ずご覧ください。

ご留意事項

  • 当ページは、ファンドのご紹介を目的として野村證券株式会社が作成したページです。
  • 投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負います。
  • 過去の運用成績は将来の運用成果を保証するものではありません。
  • 投資信託は預金および保険ではありません。
  • 投資信託は、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
  • 投資信託を証券会社(第一種金融商品取引業者を指します。)以外でご購入いただいた場合、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
  • 投資信託は、金融機関の預金と異なり、元本および利息の保証はありません。
  • お申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

委託会社その他の関係法人

委託会社

JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社(ファンドの運用の指図)

受託会社

三井住友信託銀行株式会社(ファンドの財産の保管および管理)




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